病気やケガでの入院は、医療費の自己負担に加えて、働けない期間の収入減も心配になります。ここでは、入院への備え方を整理します。
入院の備えは「自己負担」に向ける
日本には公的医療保険があるため、入院費の全額を自分で払うわけではありません。とはいえ、差額ベッド代や食事代など、公的保険の対象外となる自己負担は生じます。さらに、入院中に働けないことで収入が減ることもあります。入院の備えは、こうした「自己負担」と「収入減」に向けて考えるのが基本です。
入院日額と対象日数を確認
入院保障では、「1日あたりいくら受け取れるか（入院日額）」と「どれくらいの日数が対象か」が中心になります。近年は入院が短期化する傾向もあるため、短い入院や日帰り手術が対象になるか、上限日数はどうか、を確認しておくと安心です。手術や退院後の通院が対象かも、あわせて見ておきたい点です。
共済と保険の使い分け
共済は、分かりやすい掛金で基本的な入院保障を手頃に備えられます。保険は、入院日額や対象日数を手厚くしやすいのが特徴です。「基本を手頃に」なら共済、「手厚くしたい」なら保険、という見方が目安です。共済で基本を持ち、不足分を保険で補う併用も選択肢になります。
日額はいくらにする？
入院日額に「正解」はありません。公的医療保険を前提に、差額ベッド代などの自己負担や収入減を踏まえ、貯蓄でまかなえない部分を見積もるのが基本です。不安から大きくしすぎると掛金の負担が増えるため、必要額を基準に考えてください。
まとめ
入院の備えは、公的医療保険を前提に「自己負担」と「収入減」に向けて考えるのが基本です。入院日額・対象日数・手術や通院の扱いを確認し、基本を手頃に備えるなら共済、手厚くするなら保険、と使い分けましょう。日額は不安ではなく必要額を基準に見積もってください。