60代以降のシニア世代は、現役期とは保障の考え方が変わります。守るべきものより、自身の医療への備えが中心になり、年齢条件にも気を配る必要があります。ここでは整理します。
重視するのは「医療への備え」
子が独立し、現役を退く時期になると、万一のときに支える期間や金額は小さくなり、大きな死亡保障の必要性は下がっていきます。代わって重要になるのが、入院など医療への備えです。葬儀費用などに備える考え方もあります。「誰のために」より「自分の医療や万一に」備える、という発想に重心が移ります。
新規加入は「年齢条件」に注意
シニア向けの商品もありますが、共済も保険も、加入できる年齢に上限が設けられている場合があります。さらに、健康状態の告知が必要な商品もあります。「入りたい」と思っても、年齢や健康状態で入れないことがあるため、まずは年齢条件と告知の有無を確認するのが出発点です。
既存の保障は「整理しつつ残す」
すでに入っている保障がある場合、過剰になっている死亡保障は整理しつつ、必要な医療などの備えは残すのが基本です。ここで大切なのは、安易に解約しないこと。年齢が上がるほど新たな保障に入り直しにくいため、解約してから「やっぱり必要だった」となっても、入り直せない場合があります。
共済の活かし方と注意点
共済は、医療などを手頃に備える手段としてシニア世代でも活かせる面があります。ただし、更新で掛金や保障が変わったり、継続できる年齢に上限があったりする場合があります。「いつまで続けられるか」を確認したうえで活用してください。
まとめ
60代以降は、医療への備えが中心になり、新規加入は年齢条件に注意が必要です。既存の保障は、過剰を整理しつつ必要な備えは残し、安易な解約は避けましょう。共済も手頃な備えとして活かせますが、継続できる年齢などの条件を確認したうえで、無理なく続けられる形へ見直してください。